ネット広告が初の過半数超えを果たした2025年の日本の総広告費。主戦場がデジタルへ移行する中、急伸するテレビの配信や縦型動画・CTV、イベントでの映像需要を分析。最新データから、転換期を迎えた映像ビジネスの展望と次なる戦略を読み解く。
UNICの女性リーダー育成プログラムは、多様性推進のために技術企業が支援し、次世代のリーダーを育成している。
国内外のアニメ作品を紹介し、新たな才能を発掘してきた「東京アニメアワードフェスティバル」。今年のディレクター西岡純一氏に、映画祭の理念や躍進する日本アニメの未来、AIの台頭について直撃。激動のアニメ産業で映画祭が果たすべき真の役割に迫る。
動画視聴はスマホからテレビへ?RIVISIOが発表した最新の「コネクテッドTV白書2026」で明らかになったのは、TVerの躍進、地上波より高い動画サービスCMの注視度、「誰と見るか」で利用サービスがつい分けられている実態など。
世界で飛躍する日本アニメ。今、新たな資金調達手法「コンテンツファンド」が注目を集めている。なぜ金融業界はエンタメに熱視線を送るのか。ファンド設立に動くみずほ証券とクエストリーの両氏に、資金調達の多様化が描く映像産業の未来を聞いた。
GOKKOは縦型ショートドラマの制作・マーケティングノウハウを体系化し、業界の知見共有と市場拡大を促進している。
CES 2026で、TBSは放送局の枠を超えた挑戦に出た。独自技術の社会実装と海外展開を狙う展示戦略や、劣悪な通信環境でも実力を示したインカムアプリの裏話など、新たなメディアビジネスの可能性に迫る。
NHK放送文化研究所は2026年3月、『メディアは社会の多様性を反映しているか 調査報告(2024年度)』を発表。テレビ番組全般における女性の割合はおよそ4割、夜のニュース報道番組ではおよそ3割、過去3回の調査とほぼ変わらない数値を記録。
メディアドゥは7.4億ドルで北米出版社Seven Seasを買収し、流通網と翻訳体制を強化し海外展開を加速する。
IMAXの2025年通期決算は、主要指標で過去最高を記録した。業績拡大を牽引したのは、日中の大ヒットアニメをはじめとする「ローカルコンテンツ」だ。配信大手の参入やスポーツ中継といった多角化も進み、独自の地位を確固たるものにしている。