日英の子どもたちを対象にした「第1回あうら子どもAI映画祭2026」の開催が決定。子どもはAIを直接使わず、自らの手で生み出した物語やデザインを大人がAIで映像化する独自モデルを採用する。
映像制作会社のSpinelが、動画確認・修正作業をAIで効率化する自社開発ツール「Spinel Review」を社内導入した。開発にはAIコーディングアシスタント「Claude Code」を活用し、約1か月で実装。修正対応チェックや誤字検出、切り抜き提案に加え、YouTube・Instagram・TikTokへの投稿までを一画面で完結できる点が特徴。
アマゾンジャパンは9月30日、4Kストリーミングメディアプレーヤー「Fire TV Stick 4K」を発売した。スリムスティック形状とUSB給電により電源アダプターが不要で、シリーズ初となる手軽さと4K高画質の両立を実現。同時に、手になじむ筐体へ刷新した「Fire TVリモコン」と、2027年発売予定の「Fire TVリモコンPlus」も発表した。
オートデスクは米ラスベガスで開催した「Autodesk University 2026」で、メディア＆エンターテインメント業界向けのAI活用ワークフローを公開した。3Dアセットを数分で生成する「Flow Studio」、撮影現場と制作チームをつなぐ「Flow Capture」、Mayaの「MotionMaker」など、アーティストの制御性を重視した機能群を紹介している。
mov株式会社が、映像コンテンツの海外展開を支援するB2Bプラットフォーム「mover」を本格ローンチした。AI音声認識、AI字幕翻訳、Screener、大容量ファイル転送の4機能を備え、字幕機能はプロ字幕翻訳者が監修。従量課金制で、120分の作品の字幕生成から1言語への翻訳までを約1,560円で利用できるという。各機能は単体でも利用可能。
ベンキュージャパンが「Creative Pro」シリーズに映像制作向けモニター2機種を追加。31.5インチ4Kの「PV3250U」は10月16日発売、27インチの「PV2750U」は11月発売予定。最高輝度を保ったまま暗部だけを持ち上げる「Shadow Checkモード」を搭載し、カラーグレーディングで課題となる黒つぶれの検証を支援する。
セル一つの誤りで数字が合わない、タイトルが増えるほどシートは膨らむ——製作委員会の収益分配業務は、いま多くの企業のボトルネックになっている。日立システムズはこの領域を自動化する「ロイヤリティ契約管理支援システム」にSaaS版を追加。サーバー不要、最短1カ月で導入可能な新版の狙いを開発・営業担当に聞いた。
DJI JAPANが映像伝送システム「DJI SDR Transmission 2」を9月17日に発表した。DCI 4K/60fpsの映像を遅延35ms・最大4kmで伝送し、送受信一体型の約136gボディはTX／RXを現場で切り替えられる。周波数を自動で割り振る「Auto Channel 2.0」も搭載。価格は単体53,790円から。
TBSホールディングスの統合報告書が、ウィルズのIR-portでAI対話型レポートとして公開された。読者が質問しながら内容を確認できるだけでなく、生成AIがページ単位で参照・引用しやすい構造を備える。IR開示は「AIにどう読まれるか」も問われる段階に入った。
エムエスアイコンピュータージャパンは、プロフェッショナル向け4Kモニター「PRO MAX 271UPXW12G」を2026年9月下旬以降に順次発売する。5層タンデム構造のノングレアQD-OLEDパネルで明るさを従来比30％向上。ΔE≤2の色精度、3台切り替え対応のKVMスイッチ、USB PD98W給電を備え、映像制作の現場を支える。
