総務省とVIPOが、日本のドラマの海外展開と資金調達を支援する「Japan Drama First Look: Co-Pro Pitch」を始動。アジア・欧州の3大マーケットでのピッチング機会を提供し、第1弾となる韓国BCWW向け公募説明会を5月21日にオンライン開催する。
REVISIO株式会社が元関西テレビの竹内伸幸氏をアドバイザーに迎えた。竹内氏の放送と配信を横断した「トータルリーチ戦略」の知見を活用し、人体認識技術による注視データでテレビの視聴質を可視化する新たなビジネス基盤の構築を目指す。
実写コンテンツの海外輸出額は現状約94億円。約26倍の2,500億円超を目指し、NHK還元目的積立金100億円の基金創設や年間1,000人規模の人材育成など、具体的な施策体系が示された。
次世代の脚本家発掘・育成プロジェクト「TBS NEXT WRITERS CHALLENGE 2025」の各受賞者が決定し、授賞式が行われた。大賞は前田悠冴氏「転生活動」。
日本テレビホールディングス株式会社は2026年3月19日、広告映像制作市場で国内トップシェアのKANAMEL株式会社の株式を取得し、子会社化を発表。
フジテレビはWEPsに賛同し、2035年までにジェンダー平等推進のロードマップを策定。制作現場の男女比5:5や表現の質向上を目指す。
ビデオリサーチがレビドラマの視聴データを日次で公開する特設サイト「最新ドラマ視聴データ速報」を開設した。
動画視聴はスマホからテレビへ？RIVISIOが発表した最新の「コネクテッドTV白書2026」で明らかになったのは、TVerの躍進、地上波より高い動画サービスCMの注視度、「誰と見るか」で利用サービスがつい分けられている実態など。
CES 2026で、TBSは放送局の枠を超えた挑戦に出た。独自技術の社会実装と海外展開を狙う展示戦略や、劣悪な通信環境でも実力を示したインカムアプリの裏話など、新たなメディアビジネスの可能性に迫る。
TVerはAIを活用した気分や心情に合わせて番組をレコメンドするβ版機能をリリースし、検索体験の向上と新たな視聴体験を提供している。
