北米の映画館業界団体Cinema Unitedは2025年12月、最新の市場レポート「The Strength of Theatrical Exhibition」を発表した。本レポートは、デジタルデバイスの普及による競争激化の中にあっても、映画館が「体験型経済」として重要であることを示している。
VIPOが伊ボローニャのIFAでの映画制作短期集中プログラム参加監督を公募し、渡航費・滞在費を支援。締め切りは1月19日正午。
カルチュア・エンタテインメントと廣川HDが提携し、IPの企画・製造連携と北米市場の展開を強化し収益最大化を図る。
米・欧の映画興行団体がNetflixのワーナー買収に反対し、作品供給減や地域経済への悪影響を懸念。
Netflixがワーナー・ブラザースを720億ドルで買収。しかし、その2日前にワーナーはHBO Maxの欧州拡大を発表していた。U-NEXTの事業への影響も懸念される。
日本アニメの国際展開にはグローバル人材育成が不可欠。その課題に挑むキネマシトラスと日本総研のプロジェクト「GAC」の実践的育成内容を議論するイベントが開催される。
トロント国際映画祭（TIFF）は12月4日、2026年に正式ローンチを予定している新たな国際映画見本市「TIFF: The Market」の詳細を発表。CAA、UTA、WMEなどハリウッドの主要エージェンシーがこぞって参加を表明した。
J:COMはAIとクラウドを活用し、海外FAST市場向けに日本コンテンツの輸出と効率化を進めている。
英調査会社Ampere Analysisは、世界のスポーツ放映権市場が2030年までに780億ドル（約11兆8000億円）を超えると予測。NBAやMLBなど米国市場の大型契約に加え、グローバルストリーミングサービスの入札参入が市場拡大の要因となるとする分析を発表した。
2024年のロサンゼルスでの脚本付き作品の撮影比率は18.3％に減少し、ストライキや誘致競争激化の影響で総リリース数と撮影作品数が大幅に減少した。
