Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
2026年1月21日、総務省の「放送事業者におけるガバナンス確保に関する検討会」は、民間放送事業者（フジテレビ）で発生した重大事案を受けた再発防止策やガバナンスのあり方に関する取りまとめを公表した。
「鬼滅」「国宝」など歴史的ヒット連発で、東宝が第3四半期の過去最高益を更新。この好調を背景に、配当増額と1対5の株式分割を発表した。さらに欧州拠点設立によるグローバル4極体制の確立や、新顧客基盤の始動など、次なる成長への投資も加速させる。
CNC会長が「前例のない緊張」が表現する現在の映画業界。VPF終了後のスクリーン争奪戦で失われつつある「作品の多様性」をどう守るか？CNCが給・興行間の対立解消に向けた新ガイドラインを発表。
エム・データと日本観光振興協会は、2025年の観光スポットのテレビ露出ランキングを発表。観光トレンドは、「外国人視点による日本の再発見」「大阪・関西万博と新規性」など。
TikTokは米国資本の合弁会社を設立し、米国資本が過半数を握る体制へと移行すセキュリティ懸念は払拭されたが、アルゴリズムには変化が起きる可能性がある。
アドビはAI連携強化や機能拡充を行い、映像制作支援と若手育成に1,000万ドルを拠出した。
全段階で黒字転換を達成。主力の映画・演劇に加え、高収益な放映権販売が大きく寄与した。この好調を受け通期予想も上方修正。
BBCがYouTubeと戦略的提携。「YouTubeファースト」の番組開発に加え、TVプロデューサーをデジタル人材へ変革する育成計画が始動する。放送と通信の融合を加速させるこの動きは、日本のメディア業界にとっても見逃せない事例だ。
世界を席巻するアニメに続き、実写ドラマも海外へ。総務省は放送・配信事業者と連携し新たな官民協議会を始動させる。映画界の改革モデルを拡張し、グローバル展開に向けた具体的計画を策定。日本のコンテンツ産業を底上げする本気の議論が始まる。
『猿楽町で会いましょう』児山隆監督最新作。南沙良、出口夏希、吉田美月喜ら女子高生が“禁断のビジネス”に手を染める衝撃作だ。釜山国際映画祭で監督を直撃し、東海村を舞台に描く「荒っぽさと知性」、そして「落伍者の青春物語」の裏側に迫る。
