杉本穂高の記事一覧(56ページ中37ページ目)

杉本穂高

Branc編集長 杉本穂高

Branc編集長(二代目)。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。

劇場と配信を両立させるロンドン企業MUBI、10億ドルの企業評価でインディーズ映画の台風の目に 画像
ビジネス

劇場と配信を両立させるロンドン企業MUBI、10億ドルの企業評価でインディーズ映画の台風の目に

ロンドンのMUBIが劇場と配信を両立させ、企業評価10億ドルに達した。カンヌ国際映画祭での成功や新作製作により、インディーズ映画業界での存在感を強化している。

インドネシアのアニメーション映画『Jumbo』、現地映画史上最高興収を記録 30か国で海外展開も決定 画像
グローバル

インドネシアのアニメーション映画『Jumbo』、現地映画史上最高興収を記録 30か国で海外展開も決定

インドネシアのアニメーション映画『ジャンボ』が、国内映画史上最高の興行収入を記録し、30か国以上での海外展開も決定。地域の文化を活かした成功事例として注目されている。

日本テレビとBlue Ant Studios、北米向けバラエティフォーマット展開で戦略提携 画像
グローバル

日本テレビとBlue Ant Studios、北米向けバラエティフォーマット展開で戦略提携

日本テレビ放送網株式会社と国際的な制作・配給会社のBlue Ant Studiosは6月5日、北米市場におけるバラエティフォーマットの開発・制作拡大を目的とした戦略的パートナーシップの締結を発表した。

サブスクは「バンドル」の時代へ:消費者はシンプルさを求めている 画像
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サブスクは「バンドル」の時代へ:消費者はシンプルさを求めている

サブスクリプションサービスの普及が進む中、消費者は「シンプルさ」を求めており、複数のサービスをまとめて提供する「バンドル」が注目されている。

博報堂「メディア定点調査2025」発表:スマホ接触が過去最高を更新、TVer利用は6割迫りテレビ画面での配信視聴が本格定着 画像
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博報堂「メディア定点調査2025」発表:スマホ接触が過去最高を更新、TVer利用は6割迫りテレビ画面での配信視聴が本格定着

博報堂の「メディア定点調査2025」によると、スマホ接触時間が過去最高を記録し、TVer利用率は約6割に増加。テレビ画面での配信視聴が定着し、多様なコンテンツ消費が進展している。

アヌシー国際アニメーション映画祭、ジェンダー平等推進10年の節目で新たな取り組み発表 画像
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アヌシー国際アニメーション映画祭、ジェンダー平等推進10年の節目で新たな取り組み発表

アヌシー国際アニメーション映画祭は、2025年に女性クリエイターの地位向上を目指し、10年の進捗を検証し、男女の不均衡を解消するための新たなプログラムを発表した。

【カンヌ現地レポート】小島秀夫が念願の地カンヌでファティ・アキンと語る「テクノロジーが物語にいかに影響を与えるか」 画像
グローバル

【カンヌ現地レポート】小島秀夫が念願の地カンヌでファティ・アキンと語る「テクノロジーが物語にいかに影響を与えるか」

カンヌ映画祭で、小島秀夫とファティ・アキンがテクノロジーと物語への影響を議論。両者は作品への敬意を表し、テクノロジーの進化がストーリーテリングに新たな可能性をもたらすと認識している。

任天堂創業家の投資会社、映画会社K2 Picturesと資本提携 映画ファンドに出資、日本映画の海外展開を加速 画像
グローバル

任天堂創業家の投資会社、映画会社K2 Picturesと資本提携 映画ファンドに出資、日本映画の海外展開を加速

任天堂創業家のYFOが映画会社K2 Picturesと資本提携。YFOはK2 Picturesの株式を一部取得するとともに、同社が組成した映画製作ファンド「K2P Film Fund Ⅰ」への出資も行う。

日本政府「デジタルアーカイブ戦略 2026-2030」発表 - マンガ・アニメ・ゲームなど「メディア芸術」も横断テーマの1つに 画像
働き方

日本政府「デジタルアーカイブ戦略 2026-2030」発表 - マンガ・アニメ・ゲームなど「メディア芸術」も横断テーマの1つに

日本政府は「デジタルアーカイブ戦略 2026-2030」を発表し、書籍や映像、アニメなどを対象にアーカイブ化を推進。メディア芸術を横断テーマとして位置付け、保存や発信の強化を図る。

総務省、放送コンテンツ製作取引実態調査結果を公表 - 書面交付、著作権、アニメの局印税、ハラスメント対策の現状詳報 画像
映像コンテンツ

総務省、放送コンテンツ製作取引実態調査結果を公表 - 書面交付、著作権、アニメの局印税、ハラスメント対策の現状詳報

総務省が放送コンテンツ製作取引実態調査結果を公表。発注書面の交付や著作権、ハラスメント対策の現状を示し、業界の透明性向上を促す内容となっている。

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