杉本穂高の記事一覧(74ページ中29ページ目)

杉本穂高

Branc編集長 杉本穂高

Branc編集長(二代目)。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。

オスカーノミネート作『エルヴィス』プロデューサーが語る「牧羊犬」としての映画プロデュース論【TIFFCOMレポ】 画像
グローバル

オスカーノミネート作『エルヴィス』プロデューサーが語る「牧羊犬」としての映画プロデュース論【TIFFCOMレポ】

TIFFCOMで『エルヴィス』のプロデューサー、スカイラー・ワイス氏のマスター・クラスが開催。映画プロデューサーを「牧羊犬」に例え、芸術と商業のバランスや現場管理、AIや新作についても語った。

国際共同製作からローカルコンテンツの新展開まで、日本の放送局の海外展開最前線【TIFFCOMレポ】 画像
グローバル

国際共同製作からローカルコンテンツの新展開まで、日本の放送局の海外展開最前線【TIFFCOMレポ】

「TIFFCOM 2025」において、一般社団法人放送コンテンツ海外展開促進機構(BEAJ)主催のスペシャルセッション「放送コンテンツの海外展開最前線」が開催。国際共同製作などに取り組み始めた放送局の最新動向について、具体的な事例と取り組みが当事者たちから語られた。

東映アニメが中期経営計画発表。「4つの戦略エンジン」で真のグローバル企業に飛躍、2031年3月期に売上2,000億円目指す 画像
ビジネス

東映アニメが中期経営計画発表。「4つの戦略エンジン」で真のグローバル企業に飛躍、2031年3月期に売上2,000億円目指す

東映アニメは「4つの戦略エンジン」でグローバル展開と成長を加速し、2031年に売上2000億円を目指す計画。

『パラサイト』の成功と日本映画の課題。日韓プロデューサーが語る「国際共同製作」の現実と未来【TIFFCOMレポ】 画像
グローバル

『パラサイト』の成功と日本映画の課題。日韓プロデューサーが語る「国際共同製作」の現実と未来【TIFFCOMレポ】

「TIFFCOM 2025」において、10月30日、国際共同製作をテーマにした特別セミナーが開催。『パラサイト 半地下の家族』を製作したチェ・ユンヒ氏と『ヤンヤン 夏の想い出』を手掛けたプロデューサーの河井真也氏が登壇した。

国産アニメはなぜ「銃後」ばかり描いてきたのか? 『ペリリュー』と『海の神兵』が問う「戦争」を描くフィクションの役割【東京国際映画祭レポ】 画像
グローバル

国産アニメはなぜ「銃後」ばかり描いてきたのか? 『ペリリュー』と『海の神兵』が問う「戦争」を描くフィクションの役割【東京国際映画祭レポ】

「『桃太郎 海の神兵』から『ペリリュー -楽園のゲルニカ-』まで 国産アニメーションは戦争をいかに描いたか」と題したシンポジウムが開催。漫画家・武田一義氏、同志社大学文化情報学部教授の佐野明子氏、東洋大学文学部教授の堀ひかり氏の3名が議論した。

WOWOW、25年度第2四半期は加入件数は純減も増収増益達成。番組費・4K関連費用減が寄与、IP投資も加速 画像
ビジネス

WOWOW、25年度第2四半期は加入件数は純減も増収増益達成。番組費・4K関連費用減が寄与、IP投資も加速

WOWOWの2025年度第2四半期(中間期)決算は、前年同期比で増収増益を達成。売上高はグループ会社の寄与などで増加し、経常利益は番組費や4K放送終了に伴う関連費用の減少が大きく貢献した。

「日本アニメの成功はローカル向けだから」──『シュレック』監督や森本晃司らが語る、グローバル戦略の真髄【TIFFCOMレポ】 画像
グローバル

「日本アニメの成功はローカル向けだから」──『シュレック』監督や森本晃司らが語る、グローバル戦略の真髄【TIFFCOMレポ】

「TIFFCOM2025」において、セミナー「アジアのアニメーション:IP、物語、そしてグローバル展開の戦略」が開催された。香港と日本のアニメーション業界人がローカルな文化や物語をいかにグローバル市場へ展開していくべきか、議論した。

Netflix広告、新指標「MAV」で世界1.9億人リーチを公表。3周年でターゲティング・DAIを本格強化へ 画像
メディア

Netflix広告、新指標「MAV」で世界1.9億人リーチを公表。3周年でターゲティング・DAIを本格強化へ

Netflixは広告事業3周年に1億9000万人超のリーチと新指標MAVを発表。ターゲティング強化とDAIを推進し、2026年にグローバル展開を進める。

豪政府、動画配信サービスに現地コンテンツへの投資を義務化の法案提出。売上の7.5%または支出の10% 画像
グローバル

豪政府、動画配信サービスに現地コンテンツへの投資を義務化の法案提出。売上の7.5%または支出の10%

オーストラリア政府は動画配信サービスに国内コンテンツ投資義務化法案を提出し、国内映像産業支援と文化促進を図る。

KADOKAWA、中間期は営業益47.8%減 アニメ事業の損失や出版の苦戦響き、通期も下方修正へ 画像
ビジネス

KADOKAWA、中間期は営業益47.8%減 アニメ事業の損失や出版の苦戦響き、通期も下方修正へ

KADOKAWAは中間期減収減益、アニメ・出版事業の苦戦と映像事業の損失により通期見通しを下方修正した。

もっと見る