Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
任天堂創業家のYFOが映画会社K2 Picturesと資本提携。YFOはK2 Picturesの株式を一部取得するとともに、同社が組成した映画製作ファンド「K2P Film Fund Ⅰ」への出資も行う。
日本政府は「デジタルアーカイブ戦略 2026-2030」を発表し、書籍や映像、アニメなどを対象にアーカイブ化を推進。メディア芸術を横断テーマとして位置付け、保存や発信の強化を図る。
総務省が放送コンテンツ製作取引実態調査結果を公表。発注書面の交付や著作権、ハラスメント対策の現状を示し、業界の透明性向上を促す内容となっている。
カンヌ国際映画祭のマーケットで、アニメーションの国際共同製作の成功要因と課題についてパネルディスカッションが開かれ、ドイツ、フランス、チェコのプロデューサーが登壇した。
クランチロールのミッチェル氏がカンヌで、日本アニメの配信と劇場成功の理由を語り、映画館体験の重要性や今後の戦略について強調した。
動画配信大手のNetflixとブラジル観光機関「Embratur」は30日、南米最大級のクリエイティブイベント「Rio2C」開催中に映像コンテンツを活用した観光振興に関する協定を締結したと発表した。
「PROJECT AINS」は、縦型ショートアニメに特化したプロジェクトで、イラストレーターの世界観をアニメ化し、新たな才能を発掘することを目指す。
一般社団法人コミュニティシネマセンターは、日本の映画上映活動の現状に関する調査報告書「映画上映活動年鑑2024」をオンラインで公開した。
ADKマーケティングの調査によると、日本のIPは世界で人気だが、各国でファンの関わり方や価値観が異なる。文化を理解し、単にコンテンツを供給するだけでなく、各市場の文化や価値観を理解し、それに合わせたファンとの関係性を「深く」構築・育成していくことが成功には不可欠としている。
フランス政府は、NetflixやAmazonの重役を招き、映画産業への投資を促進するサミットを開催。トランプ米国大統領の映画関税の余波もある中、国際共同制作の強化を目指し、活発な議論がかわされた。
