杉本穂高の記事一覧(103ページ中48ページ目)

杉本穂高

Branc編集長 杉本穂高

Branc編集長(二代目)。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。

【IMARTレポ】ブラックボックスな海外のマンガ市場をどう可視化するか。有識者が議論 画像
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【IMARTレポ】ブラックボックスな海外のマンガ市場をどう可視化するか。有識者が議論

マンガ・エンタメデータのスペシャリストが集結。これまで「ブラックボックス」とされてきたマンガの海外市場のリアルな数字や、データを用いた新たな編集・販促の形について、熱のこもった議論を展開した。

仏・スペインの図書館で「日本マンガ」はどう読まれているのか?VIPO、現地調査の報告セミナーを2月10日に開催 画像
グローバル

仏・スペインの図書館で「日本マンガ」はどう読まれているのか?VIPO、現地調査の報告セミナーを2月10日に開催

仏・スペインの図書館で日本マンガはどう読まれているのか?売上データでは見えない「現地のリアルな浸透度」や司書の選書視点を、著名専門家が徹底解説。2月10日開催。

【IMARTレポ】なぜ日本発IPを「海外で」映像化するのか?ショートドラマとBL、2つの事例から見るグローバル戦略 画像
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【IMARTレポ】なぜ日本発IPを「海外で」映像化するのか?ショートドラマとBL、2つの事例から見るグローバル戦略

なぜ今、日本の原作を「海外」で映像化するのか?ショートドラマ配信アプリ「BUMP」澤村氏とDMM石黒氏がIMARTで対談。現地制作のメリットや、実写化の壁を超える戦略、SNS活用術など、グローバル展開のリアルな知見をレポートする。

2025年ロサンゼルス撮影件数は前年比16.1%減の低水準──州税控除プログラム拡大の効果発現は2026年以降か 画像
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2025年ロサンゼルス撮影件数は前年比16.1%減の低水準──州税控除プログラム拡大の効果発現は2026年以降か

2025年のLA撮影は前年比16.1%減、TVドラマを中心に歴史的低水準となった。だがFilmLAはこれを想定内とし、税額控除拡大の効果が表れる2026年の回復を予測。基準緩和によるTVコメディの復調など、新制度が業界を下支えし始めている。

映画『ウォーフェア 戦地最前線』モデルの退役軍人が日本の大学生と対話。戦争の醜さと“守る者”の論理語る 画像
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映画『ウォーフェア 戦地最前線』モデルの退役軍人が日本の大学生と対話。戦争の醜さと“守る者”の論理語る

「戦争の醜さを決断者たちに見てほしい」劇中兵士のモデルとなった退役軍人が語る、95%の真実とは。

市場規模は過去最高の3兆8407億円へ、好調ゆえの人材不足への対応が課題。「アニメ産業レポート2025」刊行記念セミナー詳報 画像
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市場規模は過去最高の3兆8407億円へ、好調ゆえの人材不足への対応が課題。「アニメ産業レポート2025」刊行記念セミナー詳報

市場規模は3兆8407億円、海外比率56%と絶好調。だが現場は「好況ゆえの人材不足」と「ホワイト化による経営圧迫」という新たなジレンマに直面。「アニメ産業レポート2025」セミナー詳報。

TBS HD、米Legendary Entertainmentと戦略的パートナーシップ締結 1.5億ドル出資で日本発IPのグローバル展開を加速 画像
ビジネス

TBS HD、米Legendary Entertainmentと戦略的パートナーシップ締結 1.5億ドル出資で日本発IPのグローバル展開を加速

TBS HDが米Legendary Entertainmentと戦略的パートナーシップを締結し、1.5億ドルを出資。『DUNE』『ゴジラ』のスタジオと連携し、THE SEVENを軸に日本発IPのグローバル共同制作・開発を加速させる。

Netflixのワーナー買収は「不可逆的な悪影響」。世界最大の映画興行団体が米議会に声明提出 画像
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Netflixのワーナー買収は「不可逆的な悪影響」。世界最大の映画興行団体が米議会に声明提出

世界最大の興行団体が米議会に対し、劇場公開の形骸化や作品数の激減、市場寡占への危機感を表明。映画産業のエコシステム崩壊と地域経済への打撃を警告している。

東宝・テレ朝・BMSGら5社、海外市場開拓に向けた「エンタメ人材」一斉公募を開始 画像
働き方

東宝・テレ朝・BMSGら5社、海外市場開拓に向けた「エンタメ人材」一斉公募を開始

日本の新たな基幹産業となったコンテンツ市場。そのさらなる海外飛躍を担うべく、TOHO GlobalやBMSGなど5社が一斉公募を開始した。エン・ジャパンが支援を担う。

SBIとCEグループが資本業務提携。「TSUTAYA CREATORS’ PROGRAM」再始動や1000億円規模ファンド連携など8つの協業策を発表 画像
テクノロジー

SBIとCEグループが資本業務提携。「TSUTAYA CREATORS’ PROGRAM」再始動や1000億円規模ファンド連携など8つの協業策を発表

SBIと『ドライブ・マイ・カー』のCEグループが資本業務提携。1000億円規模ファンドやクリエイター発掘に加え、ST活用で「個人の応援」を投資に変える新手法も導入。金融×エンタメの融合で、Web3時代の新たなメディア生態系構築を目指す。

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