杉本穂高の記事一覧(74ページ中18ページ目)

杉本穂高

Branc編集長 杉本穂高

Branc編集長(二代目)。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。

【IMARTレポ】「犯」の一文字でNG?マンガ業界を揺るがすクレジットカード会社の不透明な規制と、サービス停止に追い込まれた現場の証言 画像
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【IMARTレポ】「犯」の一文字でNG?マンガ業界を揺るがすクレジットカード会社の不透明な規制と、サービス停止に追い込まれた現場の証言

突然のサービス停止、不透明なNGワード。国際的カード会社による「金融検閲」に日本はどう対応すべきか。当事者の証言や日米の文化的背景からその実態を徹底解剖するセッションがIMARTで開かれた。

四宮義俊監督『花緑青が明ける日に』第76回ベルリン国際映画祭コンペティション部門選出。「Film Frontier」支援の長編アニメデビュー作 画像
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四宮義俊監督『花緑青が明ける日に』第76回ベルリン国際映画祭コンペティション部門選出。「Film Frontier」支援の長編アニメデビュー作

四宮義俊の初長編『花緑青が明ける日に』が第76回ベルリン映画祭コンペ部門へ選出。日本映画のデビュー作として33年ぶりの快挙だ。宮崎駿・新海誠に続く歴史的偉業であり、Film Frontierによる支援が結実した事例としても注目を集める。

NetflixとMAPPA、戦略的パートナーシップを締結。企画からMDまで「スタジオ主導」のビジネスモデル構築へ 画像
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NetflixとMAPPA、戦略的パートナーシップを締結。企画からMDまで「スタジオ主導」のビジネスモデル構築へ

NetflixとMAPPAは戦略的提携を結び、スタジオ主導のIP展開やグローバル配信を推進し、日本アニメの需要拡大に対応するビジネスモデル構築を目指す。

民放連、2025年度中間決算を発表。地上波・衛星ともに減収減益、テレビ放送収入減を「その他事業」が補う構図に 画像
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民放連、2025年度中間決算を発表。地上波・衛星ともに減収減益、テレビ放送収入減を「その他事業」が補う構図に

経常利益約2割減、74社が赤字計上という厳しい結果に。民放連2025年度中間決算は、放送事業の苦境を改めて浮き彫りにした。一方で「その他事業」は12%増で放送外収益が順調に成長している。

ビデオリサーチ、2025年全国推計視聴人数を発表。総合首位は『紅白歌合戦』、MLB開幕戦が3位に 画像
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ビデオリサーチ、2025年全国推計視聴人数を発表。総合首位は『紅白歌合戦』、MLB開幕戦が3位に

ビデオリサーチは2026年1月14日、2025年の全国推計視聴人数ランキングを発表した。同ランキングは、全国32の放送エリアにおいて、リアルタイム視聴およびタイムシフト視聴を統合した「総合視聴率」を基に算出されたもの。

NAFCA、「知的財産推進計画2026」に意見書提出。AI偏重が招くブランド毀損と「人材枯渇」の危機 画像
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NAFCA、「知的財産推進計画2026」に意見書提出。AI偏重が招くブランド毀損と「人材枯渇」の危機

NAFCAは「知財推進計画2026」に対し意見書を提出。AI活用によるブランド毀損や人材枯渇への懸念を指摘した。クリエイターの権利保護やプラットフォームとの公正な取引など、アニメ産業の持続的発展に向けた具体的提言と法整備の必要性を訴えた。

【IMARTレポ】ブラックボックスな海外のマンガ市場をどう可視化するか。有識者が議論 画像
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【IMARTレポ】ブラックボックスな海外のマンガ市場をどう可視化するか。有識者が議論

マンガ・エンタメデータのスペシャリストが集結。これまで「ブラックボックス」とされてきたマンガの海外市場のリアルな数字や、データを用いた新たな編集・販促の形について、熱のこもった議論を展開した。

仏・スペインの図書館で「日本マンガ」はどう読まれているのか?VIPO、現地調査の報告セミナーを2月10日に開催 画像
グローバル

仏・スペインの図書館で「日本マンガ」はどう読まれているのか?VIPO、現地調査の報告セミナーを2月10日に開催

仏・スペインの図書館で日本マンガはどう読まれているのか?売上データでは見えない「現地のリアルな浸透度」や司書の選書視点を、著名専門家が徹底解説。2月10日開催。

【IMARTレポ】なぜ日本発IPを「海外で」映像化するのか?ショートドラマとBL、2つの事例から見るグローバル戦略 画像
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【IMARTレポ】なぜ日本発IPを「海外で」映像化するのか?ショートドラマとBL、2つの事例から見るグローバル戦略

なぜ今、日本の原作を「海外」で映像化するのか?ショートドラマ配信アプリ「BUMP」澤村氏とDMM石黒氏がIMARTで対談。現地制作のメリットや、実写化の壁を超える戦略、SNS活用術など、グローバル展開のリアルな知見をレポートする。

2025年ロサンゼルス撮影件数は前年比16.1%減の低水準──州税控除プログラム拡大の効果発現は2026年以降か 画像
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2025年ロサンゼルス撮影件数は前年比16.1%減の低水準──州税控除プログラム拡大の効果発現は2026年以降か

2025年のLA撮影は前年比16.1%減、TVドラマを中心に歴史的低水準となった。だがFilmLAはこれを想定内とし、税額控除拡大の効果が表れる2026年の回復を予測。基準緩和によるTVコメディの復調など、新制度が業界を下支えし始めている。

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