Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
総務省は、日本の放送コンテンツの国際競争力向上に向けた課題と対策を議論。権利処理、資金調達、人材育成の改革が求められている。日本発のIPの潜在力を引き出すため、構造的な改革が不可欠という意見が相次いだ。
U-NEXTホールディングスは中間決算で増収増益を達成し、有料会員数が450万人を突破。全セグメントで売上増加し、堅調な業績を維持している。
カリフォルニア州知事がトランプ元大統領の関税措置の違法性を訴え、州経済やハリウッドへの影響を訴える訴訟を提起。関税による損失は数千億ドルにのぼる。
2025年4月16日、映画戦略企画委員会が開催され、映画産業の制度整備や政策が議論された。行政と民間から具体的な提案や課題が報告され、持続可能な制作環境の構築が目指されている。
SNS戦略が転換期を迎え、マーケター100人の調査で「動画」が重要視されている。YouTubeやTikTokの活用が目立ち、短尺動画やライブ配信、コミュニティ形成が鍵となる。動画は共感を生む強力な手段で、今後の施策において再投資が求められている。
東宝は2025年3月の興行収入が約79億円で前年比61.1％と発表。多彩なラインナップがあったがサプライズヒットがなく、全体的には前年より減少傾向にある。
ダルトン・インベストメンツがフジ・メディアHDに対し、不動産事業のスピンオフやガバナンス改革を求めて提案。視聴率低迷と経営停滞を打破するための構造改革を主張し、2025年の株主総会に新取締役候補を提案した。
韓国のBillions Plusは、Media Castleと独占契約を結び、2025年までに日本映画・アニメ10作以上を韓国で公開予定。日本コンテンツの人気が高まる中、プレミアムコンテンツ戦略を強化する。
