Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
2025年4月16日、映画戦略企画委員会が開催され、映画産業の制度整備や政策が議論された。行政と民間から具体的な提案や課題が報告され、持続可能な制作環境の構築が目指されている。
SNS戦略が転換期を迎え、マーケター100人の調査で「動画」が重要視されている。YouTubeやTikTokの活用が目立ち、短尺動画やライブ配信、コミュニティ形成が鍵となる。動画は共感を生む強力な手段で、今後の施策において再投資が求められている。
東宝は2025年3月の興行収入が約79億円で前年比61.1％と発表。多彩なラインナップがあったがサプライズヒットがなく、全体的には前年より減少傾向にある。
ダルトン・インベストメンツがフジ・メディアHDに対し、不動産事業のスピンオフやガバナンス改革を求めて提案。視聴率低迷と経営停滞を打破するための構造改革を主張し、2025年の株主総会に新取締役候補を提案した。
韓国のBillions Plusは、Media Castleと独占契約を結び、2025年までに日本映画・アニメ10作以上を韓国で公開予定。日本コンテンツの人気が高まる中、プレミアムコンテンツ戦略を強化する。
アニメ制作会社MAPPAは、2025年4月1日付で新たに社外取締役にCloverWorksの福島祐一氏、執行役員に奥納基氏が就任すると発表した。
「グローバル・アニメ・チャレンジ（GAC）」の候補生11名が新潟国際アニメーション映画祭に参加し、国際的なアニメ文化を体験し交流を深めた。このプロジェクトは3年計画で次世代のグローバル人材育成を目指している。
ロサンゼルスの映像制作が急減し、特にテレビ番組撮影は前年同期比30％減で過去最低水準。カリフォルニア州は税控除制度の拡大を検討中。
